採択大学からのお知らせ
詳細を確認したい場合は、お知らせのタイトルをクリックください。各大学のHPに遷移します。
- 2023/09/01 早稲田大学
- 2023/09/01 東京工業大学
- 2023/08/03 早稲田大学
- 2023/04/05 東北大学
- 2023/03/03 慶應義塾大学
- 2023/02/01 筑波大学
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2022/12/07
早稲田大学
2022/12/19(月)化学にかかわるカーボンニュートラルを目指したコンソーシアムキックオフシンポジウム開催(ハイブリッド開催、参加費無料)
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2022/12/01
筑波大学
【ハイブリッド】1月20日(金)に「筑波大学オープンイノベーションシンポジウム-Well-beingを実現する新しい科学―」を開催いたします。
- 2022/10/20 東京工業大学
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2022/10/03
山形大学
10月20日(木)オープンイノベーション推進本部主催 デジタルマニュファクチュアリングネットワーク(DMN)シンポジウムを開催いたします (東京ビックサイト会議棟)
事業概要
「オープンイノベーション機構の整備事業」とは?
大学が企業と「組織」対「組織」での「本格的な産学官連携」を進めるため、産業界や専門家等の経験豊富な人材を招聘し、大学の組織・制度を強化しながら、企業の事業戦略に深く関わる大型共同研究の集中的マネジメント体制「オープンイノベーション機構」を、自立的に運営していくための体制整備に対して支援を行います。

背景とねらい
近年、産業構造や世界経済の変化、技術の躍進等が急速に進み、産業界ではオープンイノベーションの機運が非常に高まり、大学の優れた知識・技術、人材に大きな期待が寄せられています。
今後オープンイノベーションを推進するためには、大学・国立研究開発法人・企業のトップが関与する、本格的でパイプの太い持続的な産学官連携(大規模共同研究の実現)、「組織」対「組織」の共同研究へと発展させることが重要です。
しかしながら、我が国では、大学の研究者個人と企業の一組織(研究開発本部)との連携にとどまり、共同研究の1件あたりの金額が国際的にも少額となっています。
企業側からは、我が国の大学においては、海外の有力大学と比べると、
①企業に対する提案力
②部局横断的なチーム編成等連携の柔軟性
③財務・知財管理等に関するマネジメント体制等
に課題があると指摘されています。
こうした中、政府においては、2025年度までに大学に対する企業の投資額を3倍(2014年度比)とするという高い目標を定めました。この目標を実現するため、平成30年度より本事業を開始しました。
文部科学省HPが開きます
大学の声、企業の声
大学
オープンイノベーション機構ができたことによる大学経営・運営における変化
共同研究の組成における苦労や乗り越えるためのサポートの方法
オープンイノベーション機構の共同研究における新たな機会や成果、従来の共同研究との違い
企業
オープンイノベーション機構を介したことや「組織」対「組織」の共同研究となったことによる共同研究のメリット
出光興産株式会社 執行役員 先進マテリアルカンパニーヴァイスプレジデント 兼 次世代技術研究所長
西村公一
東京工業大学 執行役員 先進マテリアルカンパニーヴァイスプレジデント 兼 次世代技術研究所長として参画
特定開発テーマについて特定の研究室と契約を結び個々に進める従来型に比べ、組織対組織の包括的
AGC株式会社 技術本部企画部戦略企画グループ
伊勢村 次秀
東京工業大学 代表共同研究員として参画
AGCと東京工業大学は、OI機構のサポートのもとで2019年に「AGCマテリアル協働研究拠点」を設置
トヨタテクニカルディベロップメント株式会社 計測制御事業本部 事業統括部
吉川 正
名古屋大学 未来社会創造機構 TTDCモビリティ社会統合ソリューション研究部門 部門長 / 特任准教授として参画
2020年度に「未来のモビリティ、まちづくり」の開発環境に対し次の一手として、モビリティ研究